本学は、大正14年に足利市内の寺院17ヶ寺で組織する仏教和合会が足利実践女学校を設立したのにはじまります。現在は、大学、短期大学、2つの高等学校、幼稚園を擁する学園のひとつです。
足利仏教和合会は、学園創設に当たり、日本仏教の父 聖徳太子が十七条憲法第一条に示した「以和為貴(和を以て貴しと為す)」の教えを建学の精神としました。
また教育理念には、大乗仏教の教えを根本とし、その実践として「和顔愛語(わげんあいご)」を掲げています。仏教的情操豊かな人材を育成しています。
この学び舎からこれまでに3,900名を超す保育者が、夢を実現して社会に巣立っています。
足利短期大学は、聖徳太子の十七条憲法第一条「以和為貴(和を以て貴しと為す)」を建学の精神としています。また教育理念は、大乗仏教の教えを根本とし、その実践として「和顔愛語」を掲げています。
教育目的は、建学の精神・教育理念に則って、仏教的情操豊かな人材を育成することとし、次の教育目標を掲げ、実践しています。
・円満・明朗・誠実な人間性を有する人材を育てる
・広い視野から物事を捉え、総合的に判断することのできる人材を育てる
・専門的知識や技術の基本を確実に習得し、応用・実践することのできる人材を育てる
足利短期大学の設置者、学校法人足利大学の母体である「足利仏教和合会」は、明治18(1885)年、旧足利市内の各宗17ヶ寺により発足しました。大正14年(1925)年には、聖徳太子1300年忌を記念して、聖徳太子の『十七条憲法』第一条『以和為貴』を建学の精神とする「足利実践女学校」を創設しました。
「足利実践女学校」は戦後、「月見ヶ丘高等学校」と校名を変更、昭和40(1965)年に「月見ケ丘幼稚園」を開園、昭和42(1967)年「足利工業大学」を開学、昭和43(1968)年「足利工業大学附属高等学校」を併設し、法人名を「学校法人足利工業大学」に改めました。
「足利短期大学」は、昭和54(1979)年4月、地域社会からの切なる要望に応じ、幼児教育科単科の短期大学として開学しました。それにともない「月見が丘高等学校」は「足利短期大学附属高等学校」と校名を変更、また「月見ケ丘幼稚園」は「足利短期大学附属幼稚園」と園名を変更し今日に至っています。
看護科は、平成8(1996)年4月、本学に隣接する足利赤十字病院を臨地実習施設として増設されました。
専攻科福祉専攻は、平成12(2000)年4月、高齢化社会のニーズに応えるべく保育士の資格を有する者のみが入学でき、1年で介護福祉士の国家資格を取得できる学科として誕生しました。しかし、事情により平成21年度をもって廃科となりました。
平成22(2010)年4月、幼児教育科が「こども学科」に、看護科が「看護学科」に名称変更されました。
平成26(2014)年には、足利工業大学に看護学部が新設され、看護学科は新入生の募集を停止し、平成30(2018)年3月、廃科となりました。
平成31年4月、法人名を「足利大学」に改めました。
大学・短期大学基準協会から第三者評価「適格」と認定
足利短期大学では令和3年度、大学・短期大学基準協会による3クール目の第三者評価を受け、令和4年3月11日「適格」と認定されました。特に、建学の精神にのっとった地域の仏教的情操にもとづく教育と少人数グループ制によるきめ細かな生活・学修支援が高く評価されました。第三者評価とは、教育研究、組織運営、施設設備、財務等の総合的状況について、少なくとも7年間に一度は、文部科学省の認証を受けた認証評価機関による評価を受けることが義務付けられた制度です。
足利短期大学では、「適格」の認定に甘んじることなく、今後もPDCAのもとさらに改善に努めてまいります。
足利幼児教育研究会
足利幼児教育研究会は、幼児教育の質をたかめるため、現場、行政、本学(養成機関)が三位一体となり発足させた全国的にも珍しい研究会です。
小林龍雄足利短期大学3代目学長の回顧録を紐解くと、「学者は書物からの研究が多く、幼児に間接的な接し方であるわけです。もっと現場と直結した形での学問でなければならない。また現場の先生方も、どちらかというと保育技術の面だけで、保育の原理原点というものがないがしろになっているのではないか。その両者が協力することによって保育の質が高まっていくと思います。特に地域とのつながりの中で保育問題というものをより前進させていくことが、大学として重要な使命ではないかと考えて、大学と幼稚園・保育所の先生方と合同の研究会を持ちたい、というのが発足の趣旨だったと思います。」(保育足利NO.10 1992年 「足利幼児教育研究会の十年」より)という志のもと,和田良信足利短期大学2代目学長を会長に発足した研究会です。
現在の活動としては、年に2回程度の研修会開催と機関誌の発行しています。また、現場の先生と本学教員が2年間協働で研究活動を行い研究誌を発行しております。